「毎年1万人も理学療法士が増えている。自分の仕事はなくなるのではないか」

「養成校が乱立して、資格の価値が下がっている気がする」

「2040年には需要の1.5倍の供給になるというデータを見て、将来が不安になった」

理学療法士として働く多くの人が、この「供給過多」という言葉に不安を感じています。そして、その不安は決して根拠のないものではありません。

今回は、理学療法士の供給過多という現実を直視しながら、飽和市場で生き残るための具体的なサバイバル戦略についてお話しします。

供給過多の現実:データが示す未来

まず、現状を正確に把握しましょう。
厚生労働省の「理学療法士・作業療法士需給分科会」が公開しているデータは、衝撃的な予測を示しています。

2026年:需給バランスの逆転

最も早ければ2026年にも、理学療法士の供給が需要を上回る「供給過多ゾーン」に突入するとみられています。
つまり、あと数年で需要と供給のバランスが完全に逆転するのです。

2040年:需要の1.5倍の供給

さらに深刻なのは、2040年頃には理学療法士の数が45万人を超え、需要を1.5倍ほど上回ると推計されていることです。

2024年時点で理学療法士の資格保持者は約21万人。
わずか10年前の2012年頃は10万人程度でした。
理学療法士の資格が制定されたのは1963年なので、約50年をかけて10万人の資格保持者が誕生したことになります。
そこからわずか10年程度で倍の20万人になっている。
過去50年と比べて5倍早いペース。これはまさに、爆増と言ってよい増え方です。

なぜこれほど増えたのか

この爆発的な増加の背景には、養成校の乱立があります。

1990年代後半以降、日本の高齢化が急速に進む中、理学療法士の需要拡大が見込まれるとして、全国各地の大学・専門学校が次々とリハビリ系学科を新設してきました。
その結果、いまや「過剰供給」とも呼ばれるほどの養成校数となっており、地域によっては同職種を養成する施設が乱立状態にあると言われています。

2000年代には厚生労働省の方針により養成校数が大きく増加し、その結果、理学療法士の供給が過剰になっています。
養成校が増えすぎたことで入学ハードルもかなり低くなり、高まる医療ニーズに応じて人材を確保する目的があったものの、結果として「質の低下」をまねいていると言えます。

養成校の定員割れと淘汰の始まり

しかし、少子化の進行により高校卒業生の数そのものが激減し、十分な志願者が確保できない養成校が増えました。
カリキュラムや臨床実習などの質を維持するには多額の運営コストが必要であるにもかかわらず、学生定員が埋まらない学校が多くなっているのです。

少子化が進行する以上、理学療法士養成校の定員割れはますます広がり、小規模・新設校を中心に募集停止や学科廃止が相次ぐと予想されます。
行政が直接的に学校数を縛ることは難しいため、基本的には市場原理による「自然淘汰」がメインのシナリオになるでしょう。

乱立期にはとにかく「量」を増やすことが優先された養成教育も、ここにきて「質重視」へと舵を切り始めました。

供給過多がもたらす5つの現実